VIPPER男の2ちゃんねるまとめ意見

VIPPER男の2ちゃんねるまとめ意見 VIPPERの雑談やニュース等の2ちゃんねるまとめに対する管理人の意見を掲載していきます。

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    1: 風吹けば名無し 2018/07/20(金) 07:37:12.65 ID:sWb7OxF8r
    来るよな?

    41: 風吹けば名無し 2018/07/20(金) 07:44:18.37 ID:rP+RJ/SU0
    実際の>>1「水買ってただけなのにー����」

    48: 風吹けば名無し 2018/07/20(金) 07:45:35.22 ID:jVXFoUiYx
    >>41
    懐かしいな

    59: 風吹けば名無し 2018/07/20(金) 07:51:07.52 ID:RN3jhy3A0
    >>41
    👹👞💥

    2: 風吹けば名無し 2018/07/20(金) 07:37:30.80 ID:ieV9g1B+0
    参加者0人

    【DQNに絡まれたワイ「…いいのか?俺が一声かければ1000人のなんJ民が集まるぜ」(スマホスチャ)】の続きを読む

    1: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:15.27 ID:b1KBYbbh0
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    2: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:35.31 ID:jIP2giI40
    かわよ

    3: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:44.98 ID:sa8aIEtg0
    可愛いのでセーフ

    4: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:50.09 ID:1BTnN6POd
    エキノコックスイーヌ

    5: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:51.13 ID:mOlaoaOfd
    キツネーヌ

    6: 風吹けば名無し 2018/07/21(土) 22:46:51.20 ID:+CsT5s0Na
    かわE

    【キツネ「ワイはきっと犬なんやろなぁ・・・」 】の続きを読む

    1: ばーど ★ 2018/06/26(火) 10:33:00.16 ID:CAP_USER9
    378011012018I00000-PN1-8


     政府の地震調査委員会(委員長、平田直東京大学教授)は26日、全国各地で今後30年以内に震度6弱以上の大地震に見舞われる確率を示した2018年版の全国地震動予測地図を発表した。

     17年版と同様、首都圏や中部~四国地域の太平洋側、近畿地方などの確率が高い。また千島海溝沿いプレートでの巨大地震発生確率を見直したため、北海道東部での上昇が目立った。大都市圏の震災リスクの高さが改めて浮き彫りになっただけでなく、防災対策の見直しを迫られる自治体もありそうだ。

     評価は18年1月1日現在。今月18日に発生した大阪北部地震の影響は織り込んでいない。

     南海トラフ巨大地震は平均約90年間隔で発生していると考えられ、時間の経過と共に発生リスクを高めた。この結果、南海トラフ巨大地震の影響を受ける恐れのある都道府県の確率が前回調査に比べてわずかに上昇した。

     県庁所在地別でみると、最も確率が高いのは17年版と同様に千葉市で85%。発生確率は17年版と同じだった。これに横浜市82%(1ポイント上昇)、水戸市81%(前回と同じ)、高知市75%(1ポイント上昇)、徳島市73%(1ポイント上昇)、静岡市70%(1ポイント上昇)が続いた。

     三大都市圏では東京都庁が48%(1ポイント上昇)、名古屋市46%(前回と同じ)で、大阪市は56%(同じ)だった。

     調査委は17年12月、北海道東部沖の千島海溝沿いの地震評価を見直し、マグニチュード(M)9級の超巨大地震をはじめて想定に入れた。今後30年間に起きる確率を7~40%とした。18年度版ではこの見直しを織り込んだ結果、北海道東部で今後30年間に震度6弱以上の地震に見舞われる確率が軒並み上昇。北海道で最も高いのは根室市の78%で17年版より15ポイント上がった。

     また、浦河町は70%(同5ポイント上昇)、釧路市は69%(同22ポイント上昇)になった。札幌市は震源域から離れていることから1.6%と前回の0.92%から小幅の上昇にとどまった。

     調査結果の詳細は国立研究開発法人「防災科学技術研究所」のホームページhttp://www.j-shis.bosai.go.jp/で公表される予定。

    2018/6/26 10:01
    日本経済新聞
    【【地震調査委】「30年以内に震度6弱以上」大都市圏のリスク浮き彫り 政府が予測地図 発表 】の続きを読む

    1: nita ★ 2018/06/26(火) 08:08:18.45 ID:CAP_USER9
    2018年6月26日 朝刊

     厚生労働省は二十五日、生活保護世帯から大学などに進学した学生と、学生全体の年間平均収入を比較する初めての調査結果を公表した。家庭からの給付額をみると、生活保護世帯出身の学生が年間五万五千円なのに対し、全体世帯は百十八万一千円。アルバイト収入は生活保護世帯の年間六十三万七千円に対して、全体は三十五万六千円だった。家庭からの少ない給付を補うため、生活保護世帯の学生がアルバイト収入に頼らざるを得ない苦しい生活事情が浮き彫りになった。 (編集委員・上坂修子)

     調査は国会の求めに応じ民間業者に委託し、昨年末に行われた。二〇一七年四月時点に大学、短大、専修学校などに在籍し、保護世帯出身で自宅から通う学生約四千五百人を抽出し調査票を送付。約二千人から回答を得た。学生全体については、日本学生支援機構の「一六年度学生生活調査」結果を活用した。

     保護世帯出身学生の年間平均収入の内訳をみると、家庭からの給付とアルバイト収入に加え、奨学金が百七万七千円。奨学金を利用している割合は87%だった。奨学金の年間受給額の分布を見ると、百万円以上百五十万円未満が最も多く、四割を超えていた。奨学金の種類は、将来、返済しないといけない貸与型がほとんどだった。

     学生全体の年間平均収入の内訳は、家庭からの給付とアルバイト収入に加え、奨学金が三十八万五千円だった。奨学金を利用している割合は49%だった。

     保護世帯の子どもは現行制度では、高校卒業後の就職が原則になっている。このため大学などに進学すると親と同居していても「世帯分離」の手続きをとらねばならず、その子どもは保護対象から外れる。「世帯分離で保護費が減額されることが進学に影響したか」との質問に、62%が「影響した」と答えた。

     生活保護世帯出身の学生が、大学進学前から経済的に苦しい状況に置かれている実態も明らかになった。高校に通っている頃のアルバイト収入の使い道では、進学のための費用が48%、家計に入れる費用が24%、クラブ活動、修学旅行のための費用が17%だった(複数回答)。

     保護世帯の子どもの大学などへの進学率は一七年、35%だった。全体の73%の半分以下にとどまる。

    http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201806/CK2018062602000153.html
    http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201806/images/PK2018062602100075_size0.jpg

    【【教育】生活保護世帯 厳しい現実 大学生 親の支援年5万円】の続きを読む

    1: ニライカナイφ ★ 2018/06/26(火) 07:42:16.61 ID:CAP_USER9
    ◆【朗報】乗っ取られた「2ちゃんねる」が西村博之氏のもとに戻る / 東京地裁で原告・西村博之氏の全面勝訴

    2018年6月22日、インターネット掲示板「2ちゃんねる」がNTテクノロジー社(ジム・ワトキンス会長)によって乗っ取られたとして訴えを起こしていた西村博之(にしむらひろゆき)氏が、東京地裁の判決により全面勝訴となった。

    ●歴史に残るインターネットサービス

    1999年に誕生した「2ちゃんねる」は、管理人である西村博之氏を筆頭とした日本最大級のインターネット掲示板サービスで、多くの人たちが閲覧や書き込みをし、コミュニケーションをとっていた。
    まさに歴史に残るインターネットサービスのひとつであり、その影響力は計り知れない。
    今回の西村博之氏の全面勝訴に関する「2ちゃんねる」運営局のコメントは以下の通り。

    ●2ちゃんねる運営局のコメント

    「2ちゃんねる掲示板を違法に乗っ取ったNTテクノロジー社への裁判の判決が、東京地裁で言い渡されたのでお伝えします。
    結論としては、原告・西村博之の全面勝訴となります。
    サーバ管理をしていたNTテクノロジー社が、経営に行き詰まり、2ちゃんねるを乗っ取ったというのが事実として認定されました。
    被告NTテクノロジー社は、「2ちゃんねるは、NTテクノロジー社と西村博之との共同事業である」、「2ちゃんねるを運営しているのは、Race Queen inc」であるなどの主張をしていましたが、矛盾した主張をしていることを裁判所に指摘され、NTテクノロジー社の主張は却下されています。
    Wikipediaなどでは「『NTテクノロジー』会長ジム・ワトキンスがサーバー料金の未払いを理由に当時の運営陣であるひろゆきらを全員解任し」などの文章が散見されます。
    原告・西村博之らは被告に対してサーバ料金の前払い等、必要以上の手当てを行なっていました。
    被告・NTテクノロジー社は2ちゃんねるの運営に関わったことはないので、解任する権限はないことも、今回の判決で明らかになりました。
    仮執行宣言も含む判決が出ましたので、乗っ取り事件に関わった方、現運営に関わっている方は、違法行為を継続していることになります。
    民事及び刑事での責任を追及する可能性がありますので、重々ご承知おきください」(引用ここまで)

    ●「2ちゃんねる」が戻ってくる

    NTテクノロジー社によって長期間にわたり「2ちゃんねる」を乗っ取られていた期間、避難所的な存在として「2ch.sc」が作られていた。
    このインターネット掲示板は乗っ取られた「2ちゃんねる」と同様の書き込みが表示されるようにシステム化されたもの。
    そんな状態だったが、今回の全面勝訴により、乗っ取られていた「2ちゃんねる」が戻ってくることになる。

    ●日本に多大な影響を与えてきた

    2ちゃんねるは多くの人たちに楽しみを与え、日本に多大な影響を与えてきた。
    乗っ取られた「2ちゃんねる」が元に戻ることにより、また新たな感動が得られるインターネット掲示板になるかもしれない。

    バズプラスニュース 2018.06.25
    http://buzz-plus.com/article/2018/06/25/nichanneru-news-win/

    ■前スレ(1が立った日時:2018/06/25(月) 19:51:13.68)
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1529953733/

    【乗っ取られた「2ちゃんねる」が西村博之氏のもとに戻る 東京地裁で原告・ひろゆき氏の全面勝訴(バズプラスニュース)】の続きを読む

    1: ばーど ★ 2018/06/25(月) 20:35:35.54 ID:CAP_USER9
    2018.6.24 15:53
    http://www.sankei.com/smp/politics/news/180624/plt1806240011-s1.html

     与野党9党の幹部は24日のNHK番組で、カジノを含む統合型リゾート施設(IR)整備法案をめぐり議論した際、希望の党の行田邦子幹事長が「ギャンブル依存症の多くが、パチンコ・スロットと関連している」と述べ、「パチンコという存在と正面から向き合うべきだ」と発言した。

     行田氏はこの問題に関し、「皆さん、あまり指摘をされないんですが」と前置きし、「パチンコは風俗営業として認められていますけども、パチンコという存在と正面から向き合っていくことも考えるべきであると思っております」と述べた。

     自民党の柴山昌彦筆頭副幹事長は法案の成立に全力を挙げる考えを表明。立憲民主党の福山哲郎幹事長は法案の廃案を主張し、今後も加計学園問題を徹底追及すると主張した。

     柴山氏は「労働法制の大改革である働き方法案と、観光政策の目玉のIR法案は早期に成立させたい」と強調。

     福山氏は「カジノや過労死を増やす法案を通すための延長はあり得ない。加計問題では加計孝太郎理事長の国会招致を求めていく」と述べた。

     共産党の小池晃書記局長は日本人客のカジノ入場を週3回、月10回までとしたIR法案に関し「3回も入ったら入り浸りだ。何の制限にもなっていない」と指摘した。自由党の森裕子幹事長代理、社民党の吉川元・幹事長も加計問題やIR法案への政権の対応を非難した。

    ★1=2018/06/24(日) 19:11:54.58

    ※前スレ
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1529851206/

    【【カジノ法案】NHK番組で討論 希望の党・行田邦子幹事長「パチンコという存在と正面から向き合うべきだ」】の続きを読む

    1: ニライカナイφ ★ 2018/06/25(月) 17:59:51.31 ID:CAP_USER9
    ◆沖縄戦追悼式で首相に「モリカケ」ヤジ 遺族閉口

    沖縄県糸満市で23日に開かれた沖縄全戦没者追悼式では、一部の参列者が安倍晋三首相のあいさつに対してやじを飛ばした。
    近年の追悼式では安倍首相のあいさつをやじで妨害するのが恒例となっており、慰霊とは関係ない政治的動きに遺族からは困惑の声が上がった。

    「モリカケー(森友、加計)」「帰れ」-。追悼式が進み、安倍首相のあいさつが始まることがアナウンスされると、
    会場では待ってましたといわんばかりにやじが飛び交った。
    「沖縄の基地負担軽減に全力を尽くす」と話す首相を、「嘘つけ!」と決めつける参列者もいた。

    会場周辺では、米軍普天間飛行場(宜野湾市)の移設先である名護市辺野古の周辺で見られるような光景が広がった。
    「沖縄に米軍基地を押しつける安倍政権 『6・23 慰霊の日』に参加資格なし」と大書された横断幕や、「NO安倍政権」と書かれたプラカードを持った人たちが陣取った。

     じに理解を示す人もいる。
    兄ら3人を沖縄戦で亡くした恩納村の女性(79)は「やじは当然のことだと思う。政府は沖縄を防波堤にしようとしていて許せない」と話した。

    ただ、慰霊の場にふさわしくないやじに、多くの参列者は閉口気味だ。
    沖縄県遺族連合会の宮城篤正会長は「今年もやじがあった。失礼なのでやめてもらいたい」と語った。
    沖縄戦で父親を亡くしたという糸満市の男性(82)は「首相がせっかく来てくれているので、やじはやめた方がいい」と残念そうに語った。

    産経ニュース 2018.6.24 15:38
    https://www.sankei.com/politics/news/180624/plt1806240010-n1.html

    ■前スレ(1が立った日時:2018/06/24(日) 19:54:18.05)
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1529837658/

    ☆ たまたまスレです

    【【沖縄戦追悼式】安倍首相に「モリカケ」「帰れ」ヤジ 遺族閉口 会場周辺では横断幕や「NO安倍政権」プラカードが陣取る★4】の続きを読む

    1: ばーど ★ 2018/06/26(火) 07:40:01.60 ID:CAP_USER9
    nhk_01

    ワンセグ機能付き携帯電話でも「受信料支払いの義務がある」と判断されるなど、高裁で無敵の4連勝を記録したNHK。確かに納得できないこともあるにはあるが、それでもテレビを設置しNHKを視聴している以上、受信料の支払いはやむを得ないのだろう。

    だがしかし、例えば「契約者が亡くなり、テレビ自体を視聴していなかった場合」はどうなるのだろうか? いまTwitterで「亡くなった母宛てにNHKから督促状が止まらない」と話題になっているのでご紹介したい。

    ・死後も請求される?

    話題になっているTwitterをざっくり説明するといくつかのポイントがある。整理してみたので以下で確認して欲しい。

    ・亡くなってから何年も経つ母宛てにNHKから督促状が届く
    ・家には誰も住んでいない
    ・NHKは「死後から今までの分を全て払え」の一点張り


    いくら評判の良くないNHKとはいえ、さすがに亡くなった人の分まで受信料を払えと言うだろうか? 仮に手続きしていなくても、例えば「死亡証明」を提出すればチャラになるのでは……? というわけで、同じシチュエーションでNHKに問い合わせてみることにした。


    ──もしもし。母が亡くなったので解約手続きをしたいのですが。

    「はい、お母様はお1人暮らしということでよろしかったでしょうか? もしそうではない場合、解約手続きは致しかねます」

    ──はい、1人暮らしです。解約手続きにはどういった情報が必要なのでしょうか?

    「1人暮らしであれば、契約者様のお名前、電話番号、住所をお伝えいただければ、電話で解約手続きが可能となっております」

    ──なるほど。例えば、母が亡くなったのが2年前だったらどうでしょう?

    「その場合は亡くなった日から先月までの受信料が発生します」

    ──でも、亡くなっているので見ていないんですよ?

    「申し訳ございません。こちらではいつお母様がお亡くなりになったのか調べる手段がないため、先月分までの受信料が発生してしまいます」

    ──うーん、なるほど。では死亡証明書を提出した場合はいかがでしょうか? それなら亡くなった時期が判明すると思いますが?

    「申し訳ありません。先月分までの受信料が発生します。規定でご連絡いただくまでは受信料が発生することになっております」

    6月25日
    ロケットニュース
    https://rocketnews24.com/2018/06/25/1082244/
    ・マジで請求されると判明

    結果から言うと、話題になっていることは全て事実であった。解約しない限り、契約者が死亡していても受信料は永続的に発生するようだ。また「死亡証明書」を提出したとしてもNHKの規定で「死亡してから連絡するまでの受信料はチャラにはならない」とのことであった。


    正直、アコギな雰囲気も否めない規定ではあるが「1人暮らしの身内がなくなったらすぐにNHKを解約する」と覚えておいて損は無いハズだ。ただ、そういったシチュエーションでそこまで頭が回る人は少ないハズだから、NHK側にも何らかの猶予や特例措置が必要ではなかろうか。

    【Twitterで「母が亡くなって何年も経つのにNHKから督促状が止まらない」と話題 → NHKに問い合わせてみた結果】の続きを読む

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